当事者意識の幅というのは、物事に取り組んだ際に、その人が本気かどうかのバロメーターにもなります。
仕事をする時に、その仕事は誰の為なのか。
自分の為だけにしている人と、お客様の為にもしている人では、本気度も違ってきます。
ほとんどの人は、当たり前ですが、自分自身に対しては当事者意識を持つ事ができます。
仕事も、自分の生活の為に働いています。
その次に当事者意識がいく相手は、おそらく家族だと思います。
家族がいない人は、基本的に収入は上がりづらいというデータがあるほどです。
独身の人でも、将来の家族のためにと思えるかどうかで、仕事などのパフォーマンスにも大きな差が生まれます。
その次は、プライベートからはずれて、上司、部下、同僚の為です。
「上司にお世話になったから貢献したい」
「自分が成長をして、部下に勉強の大切さを教えたい」
「仕事についてもっと教えられるようになりたい」
「同期の中でナンバーワンになって、同僚たちにも仕事の秘訣を伝えたい」
などです。
その後に続くのは、仕事相手や取引先など、お客様の幸せの為です。
ここまでの相手に当事者意識を持てる人は、かなりの少数派です。
親友や恋人の為にでも構いませんが、自分が成長する事だけを考えている人は、残念ながら当事者意識はとても低いです。
本当に出来る経営者は、顧客がどうしたら幸せになるか、顧客がどうしたら成功するか、どうしたら今よりも良い世界が築けるか、会社や業界の為に自分は何ができるのかを考えています。
1961年、35代アメリカ合衆国大統領のジョン・ケネディは、国民にこう言いました。
「国があなたの為に何をしているか、何をしてくれるのかを問うのではなくて、あなたが国の為に何をこなす事ができるのかを問うてほしい」
つまり、1人1人の国民に対して、当事者意識、問題意識を持って、国を変えていってほしい、という事を伝えたのです。
国民は、国が何かを与えてくれるものと考えがちですが、それでは国民としての当事者意識がありません。
自分こそが主役になって、国に何かを与える。
その意識があるかどうかが、当事者意識なのです。
